個人経営飲食店の３つの経営パターン

飲食店を開業するにあたり、

自分が経営と料理人を兼任するのか、それとも、オーナーとして経営に専念し、料理人は経験者に任せるのか、選択をしなければいけない。

場合によっては、経営はプロのマネージャーやコンサルタントに任せて、料理人に専念する人もいる。

＜個人経営飲食店の３つの経営パターン＞

①　料理人をしながら経営もやる②　経営をして料理人のパートナーを見つける③　料理人をして経営はパートナーに任せる

■経営＋料理人　を兼任

料理人としての経験があれば、独立して開業し自分の店を持つというのが一つの夢になる。

この場合は、料理人をしながら経営全般をみるケース。料理やサービス、経費管理や顧客管理、帳簿や決算、従業員の契約、福利厚生、仕入、などすべてをやることになり、かなりの能力がかかる。

料理人を兼任するので、その分の人件費をアウトソーシングする場合も多い。

小さい店のままで、自分が頑張れば何とかなる場合なら良いが、忙しくなってくる場合は、集客のための販促活動、伝票や帳簿管理、労務管理など、必要に応じて、コンサルタントや税理士、労務管理士に委託する。

プロに任せられるので、店のオペレーションに集中できるので効率は良い。

■経営専念 　または、料理人に専念

料理の経験がなくても飲食店はできる。

この場合は店を任せられる、料理人やマネジャーが必要になる。

逆のバージョンもある、自分は料理人に専念して、経営はプロのマネージャーやコンサルタントに任せる場合である。

自分が思い描く飲食店を具現化するには、単なる従業員ではなく、オーナーに共感してくれる「パートナー」を見つけることが先決になる。

そのパートナーと店作りを一からはじめることになるが、自分で経営と料理人を兼任する場合と違い、経営に専念する場合も料理人に専念する場合も、相手のパートナーと常に十分なコミュニケーションがとれてないと店がうまく回らなくなる。

一から十まで店を任せるオーナーも存在するが、通常は、店の舵取りは全般はオーナーが行う。

パートナーとは依存するのではなく、お互いを刺激し高めあえる関係であることが条件になる。 

経営と料理人を兼任する場合と違い、パートナーを見つけられるかどうかが成功の鍵を握る。

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